CO2（二酸化炭素）削減で今すぐできること12選―オフィス・Scope 3・ウェブサイトまで

1. オフィス・社内でできるCO2削減策4選

施策1. エネルギー使用量とCO2排出量を把握する

企業のCO2削減は現状把握から始まります。電気・ガス・灯油・ガソリンなどの使用量を集計し、どの活動から二酸化炭素がどの程度排出されているかを確認しましょう。把握しないまま対策を始めると、効果の大きい項目を見落としたり、成果を評価できなかったりします。電気料金や燃料の請求書、社用車の給油記録など、社内データの整理から着手します。

施策2. 空調・照明を最適化する

• 空調の設定温度を適正化する
• 不在エリアの空調・照明を停止する
• 照明をLEDへ切り替える
• 省エネ性能の高い設備へ更新する

使用頻度や消費電力の大きい設備から見直すことで、電力使用量とランニングコストの両方を削減できます。

施策3. 電力契約や再エネプランを見直す

現在利用している電力会社や契約プランを確認し、再生可能エネルギー由来の電力を選択できるか検討します。購入電力に伴う排出量は主にScope2に該当するため、再エネ比率の高い電力メニューへの切り替えは有効なCO2削減の選択肢と言えます。企業規模によっては非化石証書やコーポレートPPAも検討対象になります。

施策4. ペーパーレス化とグリーン購入を進める

電子契約やクラウド文書管理により紙の使用量を削減します。あわせて、文具やOA機器の購入時に再生材料の使用状況や省エネ性能を選定基準へ組み込む「グリーン購入」も有効です。購入品・サービスに伴う排出量は、Scope3カテゴリー1に含まれる場合があります。

2. サプライチェーン全体でできるCO2削減策4選

サプライチェーン全体で発生する幅広い排出量がScope3に含まれます。すべてを一度に見直すのではなく、購入金額や活動量、想定排出量の大きい項目から優先的に取り組むことが現実的です。

施策5. 購入品・外注サービスを見直す

調達先を選ぶ際は、価格・品質に加え、二酸化炭素（CO2）排出量や削減目標の開示状況、再生材料や認証材料の使用、再エネ導入状況などを確認します。すべての取引先を変更する必要はなく、購入金額や排出量が大きい品目から段階的に見直します。

施策6. 物流・配送を効率化する

配送回数の集約、共同配送、ルート最適化、梱包サイズの見直し、再配達の削減などが代表的な取り組みです。輸送段階や契約関係により、Scope3カテゴリー4またはカテゴリー9に該当します。自社だけでの改善が難しい場合は、物流事業者との連携が必要です。

施策7. 出張・通勤・イベント移動を見直す

出張はカテゴリー6「出張」、通勤はカテゴリー7「雇用者の通勤」に該当します。オンライン会議やリモートワークの活用により移動の必要性を見直せますが、商談や研修など目的に応じて対面・オンラインを使い分けることが大切です。

施策8. 販促物や廃棄物を見直す

大量に制作した販促物が使用されずに廃棄されると、製造・輸送・廃棄の各段階で環境負荷（二酸化炭素の排出）が生じます。印刷部数の適正化、再生紙・認証紙の利用、使い捨てノベルティの削減などを検討しましょう。

3. 見落とされやすいデジタル領域のCO2・環境負荷削減策4選

デジタルサービスは環境負荷が小さいと思われがちですが、その背後ではデータセンターや通信ネットワークが稼働し電力を消費しています。使用サービスや契約形態によって、Scope2または Scope3の複数カテゴリーに関係します。

施策9. 不要なデータや重複ファイルを整理する

• 不要な大容量ファイル・重複ファイルを整理する
• データの保存期間（ライフサイクル）を設定する
• メール添付ではなく共有リンクを活用する
• 動画や画像を適切なサイズへ圧縮する

一時的な削除にとどめず、継続的な情報管理ルールとして運用することがポイントです。

施策10. クラウド・サーバー利用を最適化する

契約内容が実際の利用状況に対して過剰になっていないかを確認し、未使用の開発環境や過剰なストレージを整理します。事業者選定時には、再エネ利用状況やエネルギー効率（PUE）、CO2排出量の可視化ツールの有無も確認するとよいでしょう。

施策11. ウェブページを軽量化する

次のようなページはデータ容量が大きくなりやすい傾向があります。

• 高解像度画像を圧縮せずに掲載している
• 背景動画などの自動再生動画を使用している
• 不要な外部スクリプトを多数読み込んでいる
• 使用していないCSS・JavaScriptが残っている

画像のWebP・AVIF変換、不要なスクリプトの削除、遅延読み込み（Lazy Loading）の導入などにより、データ容量と通信量を減らし、閲覧に伴うCO2排出量を削減できます。

施策12. ホスティング環境を見直し、継続的に測定する

再生可能エネルギーを利用するホスティングサービスを選ぶことで、ウェブ運用に伴う環境負荷を抑えられます。改善は一度限りではなく、測定、課題特定、軽量化、再測定、運用体制の確立というサイクルで継続的に行います。

4. ウェブサイトの改善から始める持続可能なデジタル運用

企業全体の排出量把握やScope3算定には多くのステップが必要ですが、ウェブサイトの軽量化やホスティング環境の見直しは自社内で直接着手しやすい領域と言えます。

ウェブページの軽量化がもたらす3つの効果

まずは自社ウェブサイトの現状を確認する

ウェブサイトの環境負荷は電気料金のように直接把握できないため、データ容量、年間アクセス数、サーバーのエネルギー効率などから総合的に推計・把握します。

当社の「GreenSyncWeb®CO2」では、ページのデータ容量やパフォーマンス、ホスティング環境を基に、閲覧に伴うCO2排出量の目安を無料で確認できます。まずは主要ページの現状測定から、改善の第一歩を踏み出してみませんか。

5. まとめ：企業がCO2を減らすには

企業のCO2削減は、オフィスでの省エネだけで完結するものではありません。自社の排出量を把握したうえで、電力契約や再エネプランの見直し、サプライチェーン全体（Scope3）へ取り組みを広げていくことが重要です。

あわせて、クラウドサービスや自社ウェブサイトなどのデジタル領域にも目を向け、まずはコントロールしやすいウェブサイトの可視化から、段階的に取り組むことが、継続的なCO2削減につながります。

注記：デジタル領域に伴う排出量は、設備の所有・運用形態やクラウド・ホスティングサービスの契約形態などによって、Scope2またはScope3に関係します。